会社を辞めるときに考えたことのひとつが医療費のこと。収入が激減することが予想された（実際にそう）。支出はコントロールできるが、病気だけはどうにもならないところがあるので、不測の事態がおこったときの医療費については事前に調べておいた。
結果としては、高額療養費制度という低所得者にはありがたい制度があり問題はないと判断した。
厚生労働省のホームページから抜粋した表を載せる。
最悪の場合で、無収入及び住民税が非課税となる最低レベルの収入であれば、月にどれだけ医療費がかかっても（例えば手術して長期入院して100万円かかったとしても）月の負担は35400円ですむ。収入が多ければ段階的に負担は増えるが、その場合は収入があるわけだから、問題はないだろうと判断した。
保険適用外の医療費が必要な場合は天命と思ってあきらめる。というか、そこを気にしだすときりがなくなって、会社を辞められなくなる。
あと、低所得者は民間の医療保険に入る必要はない。
（2018/10/06記）